集客力を高めるための
9つの方法

まず、本記事のテーマである「集客力」とは何なのかということから解説します。

集客数を増やすことは、ビジネスにどんな影響をもたたすのでしょうか。

集客力＝顧客を呼び込む能力

例えば、自社が販売している商品が、誰もが満足する素晴らしいものだったとします。

多くの人が満足するに違いない商品であっても、ただ売っているだけではなかなか売れないでしょう。

なぜなら、ほとんどの消費者がその商品のことを知らないからです。もちろん、それが売り出されていることすら知りません。

つまり、どれだけに優れた商品・サービスでも、それを買いたいと思ってくれる顧客が存在しなければ、ビジネスとして成立することはないのです。

そこで必要になるのが、商品を買ってくれる顧客を集めること、すなわち集客です。

「集客力」とは、簡単に言うと、「顧客を自社（自店）に呼ぶ込むことができる能力」のことです。

集客率をアップするには、自社の商品・サービスの魅力・良さをわかりやすい形で発信し、より多くの消費者にそれを認識してもらわなければなりません。

集客力は売上に直結する

どれだけ優れた商品を販売開始しても、その存在や購入メリットを知らなければ顧客は生まず、売上は1円も上がりません。

そこで重要なのは、「マーケティングリサーチ」です。

ビジネスするエリアの地域性や同業他社・ライバル商品の特徴といった、ビジネスにおけるさまざまな情報をしっかりリサーチすることで、自社と他社との違いが明確になります。そしてその地域にマッチした形で消費者に効果的にアプローチできるようになるのです。

リサーチの分析結果にしたがって集めた人たちは、その商品を手に取って、購入を検討してくれる率が高くなるはずです。

言うまでもなく、経営において売上を上げることは第一にクリアすべき課題、企業にとっての死活問題です。ですから、集客力を高めることで売上を確保することは、すべてのビジネスの基本でもあるのです。

新規顧客だけを集客すればいいわけではない

新規顧客は、確かに重要な要件の1つです。

しかし、新規ではない既存顧客も軽視すべきではないのです。

既存顧客は「おすすめする口コミ・情報拡散」によって新たな顧客を呼び込む貴重な存在だからです。

集客力向上を図るなら、自然に口コミを発信してくれるような「固定客」をなるべく多く獲得することを目指すべきなのです。

既存顧客に目を向けず、新規顧客ばかり躍起になって集客しようとしても、いずれは頭打ちになり、失敗するリスクしかありません。

そのためには、顧客にとって有益な情報を発信し続け、顧客の要望を反映させた商品・サービスへと改良するなどの工夫を凝らしていくことによって、自社のファンを増やすことを考えましょう。

顧客を集めて商品やサービスを提供し、売上を上げることが企業活動の基本です。

どの企業も集客するためにさまざまな努力をしています。

しかし、やみくもに集客しようとしても、なかなか簡単に功を奏することはありません。

集客がうまくいかないとしたら、その理由はどこにあるのでしょうか？

マーケティングを実施していない

前項で述べたように、集客するためにはマーケティングを実施しなければなりません。

マーケティングとは、顧客ニーズを把握して、商品・サービスが売れる仕組みを作るための行動を指します。

例えば、ある担当者が自店で販売する商品のラインナップを任されたとしましょう。

どのような商品ラインナップで顧客を迎え入れれば集客率を高められるできるでしょうか？

難しく考える必要はありません。

要は「売れる商品を置けばよい」のです。

では、「売れる商品」とは何でしょうか？

その答えを出すためには、その地域の顧客ニーズ、来店する顧客の属性を把握して、それらにマッチするように商品を選定しなければならないでしょう。

それがすなわちマーケティングです。

マーケティングを実施しなければ、そういった情報は一切あなたのもとには入ってこないのです。

マーケティングは集客力を高めるための基本中の基本です。

長期的な戦略を見据えていない

戦略には、「短期的に効果がわかるもの」と「長期的に見て効果がわかるもの」の2つがあります。

自社を成長させるためには双方が重要ですが、ともすると短期的な戦略にばかり目がいってしまい、長期的に集客戦略を見ることを忘れてしまいがちです。

短期的には効果的なマーケティング戦略であっても、それを単発で実施し続けるだけでは、いずれ弾切れになります。安定した集客の増加にはつながりません。

実施するためにかけたコストが効果に見合わず、コストパフォーマンスが悪い結果に終わるかもしれません。

まず最初に長期的な集客戦略の絵を描き、そこから短期的な戦略を個別に構築するのが本来の戦略構築のありかたです。

なかなか集客が功を奏さない場合は、長期的な戦略の重要性を把握し、長期的な戦略から派生するような短期的な戦略を構築するスタンスに切り替えましょう。

新規顧客ばかり気にしている

顧客は大きく、「新規顧客」と「既存顧客」に分けることができます。

集客数を増やそうというと、新規顧客を増やす方法を考えてしまいがちですが、それは誤りです。

例えば、ある戦略を実施して月間500人の新規顧客を獲得できたとします。

しかしその間の既存顧客へのアプローチが不十分だったために、既存顧客が500人離れてしまったらどうでしょう。

プラス500人、マイナス500人ですから、顧客数の変化はプラスマイナスゼロですよね。

どれだけ新規顧客獲得のキャンペーンを打ち出しても、既存顧客を軽視していては顧客数を増やすことはできないのです。

つまり、集客数を増やすためには「新規顧客を増やすアプローチ」だけでなく、同時に「既存顧客をつなぎとめるアプローチ」もちゃんと実施するということが重要なのです。

集客力を高めるためには、そのための「考え方」を持つ必要があります。

基本的な4つの考え方を解説します。

消費者のニーズを把握する

消費者のニーズを明確に把握できていないために集客に失敗するケースがあります。

消費者は何を考えて店舗に足を運んでいるのか。何を考えて商品選びをしているのか。

そういったことを知らなければ、消費者を自社の顧客にすることはできません。

そのためにはどうすればいいでしょうか。

消費者のニーズを明確に把握し、それを自社の集客戦略にフィードバックすればいいのです。

重要なことは、消費者のニーズは「商品そのもの」以外の部分にも働いていることを把握するのが重要だということです。

商品の質や価格は、確かに消費者ニーズの大きな部分を占めますが、消費者は店舗や商品を選ぶ際に、それ以外の部分も見ているのです。

具体的には、「店舗の綺麗さ」「店員の接客態度の良さ」といったことが含まれます。

商品販売に関わるすべての要素に消費者のニーズが働いているということを念頭に置いて、適切に消費者のニーズを把握しましょう。

アピールポイント・強みを明確にする

集客力を高めるのは、言うまでもなく、「他社との競争に打ち勝つ」ことです。

消費者は数多くの企業・商品の選択肢の中から、購入する商品を決めています。他社に負けない集客戦略を構築しなければ、競争に負けて集客に失敗してしまいます。

そのためには、自社の強みが何か、他社に負けない魅力はどこにあるかということを明確にしましょう。それが強力な武器となります。

逆に言えば、自社や商品を販売する立場である自分自身が、それらの強みがどこにあるかを把握していなければ、勝負のしようがないのです。

どれほど優れた商品であっても、「どこが優れているのか？」ということが明確でなければ、消費者が他社に流れてしまうことを防ぐことはできないでしょう。

アピールできる強みを探し出し、それを自社の集客力を高める強力な武器として有効活用しましょう。

商品や価格を見直す

集客戦略において重要なのは、やはり「商品の魅力」です。

消費者は商品の魅力をどんなところに感じるか。

究極的には、「品質」と「価格」でしょう。

優れた品質の商品が想定より安いと感じれば、消費者はそれを「買ってもいい」と判断します。

すなわち、他社との競争に勝利することができます。

商品の品質や価格は常に企業が研究・追求しなければならない要素です。

これをないがしろにして、ラインナップや価格設定を慎重に設定しなければ、他社に遅れを取ることにもなりかねません。

もし、店舗や従業員の質に問題がないのに集客に成功できないとすれば、商品のラインナップや価格設定に問題がある可能性が高いと言えます。

取り扱っている商品のラインナップや品質、価格設定を今一度見直し、改善できるところを見つけて、可能な範囲から順次改善していきましょう。

たとえちょっとした改善でも、顧客が感じる魅力の大きさをそれなりに変化させるはずです。

適切に情報発信を行う

消費者が知らない商品は、その消費者にとって「存在していない」も同然です。

集客力を高めなければならないのは、そのためです。

例えば、集客アップのために商品の品質や価格を見直したとしましょう。

それによって商品の魅力度が高まり、自社の顧客になってくれるような見直しであっても、肝心の消費者がそのことを知らなければ、集客にはつながりません。

存在が知られていない集客アップ手法は、どんな消費者の心にも響かないのです。

これを解決するには、「情報発信」が必要です。

「商品のラインナップを変えましたよ」「価格設定を見直しましたよ」という強みとなるような変化を適切にアピールすることによって、集客戦略が機能するようになるのです。

適切なツールを活用して情報発信を行い、集客戦略を集客力アップに直結できるように仕上げの作業を行いましょう。

企業Webサイトを用意する方法は、大きく2つあります。

一口に「集客力をアップさせる」といっても、さまざまなステップを経る必要があります。

そこで、集客力をアップさせるために必要な6段階のステップについて解説します。

集客の目標を決める

集客の目標が漠然としていると、集客戦略も効果的なものにはなりません。

「とにかく客数を増やせ！」というだけでは、具体的にどの程度の期間で、どの程度の人数の客数を増やせばよいのかわかりませんよね。

集客対策にはさまざまな手法があり、「短期的に集客できる手法」と「長期的に見ると集客できる手法」とでは異なります。

短期間で集客するべきなのに長期的な戦略を講じても、目標を達成することはできないでしょう。

集客力アップのための集客戦略を講じるなら、最低限「期間」「人数」の2つはきちんと設定し、それ以外の目標も可能な限り細かく設定しましょう。それが効果的な集客戦略の原動力になります。

ターゲットを明確にする

ターゲットとは、どのような属性の消費者を顧客として狙い定めるかということです。

例えば「若い男性」「中年女性」というように、消費者の年齢や性別、さらには収入や世帯構成などの細かな部分を属性としてとらえてターゲットを決めることもあります。

ターゲットを明確にしなければ、的確な集客戦略を講じることはできません。

なぜなら、ターゲットの属性によって、効果的な広告戦略などが大きく変化するからです。

ターゲットが不明確だと、広告に投入するコスト（広告宣伝費）が過剰になったり、費用対効果が薄れてしまうリスクが高まります。

自社の性質、売り出したい商品の特徴などを考慮すれば、どういった属性の消費者がメインターゲットになるかということはそう難しい判断ではないと思います。

集客力を高めるためには、集客するべき（集客したい）ターゲットを明確にして、今後の集客戦略の基本位置に据える必要があります。

ターゲットのニーズを把握する

前項では集客するターゲットの属性を設定しましたが、その属性によって店舗や商品などに対するニーズも決まってきます。

例えば「収入が低い世帯」をメインターゲットにするなら、商品の「価格」がニーズの中心になると思われます。

逆に「富裕層」をメインターゲットにするなら、商品の品質や店員の接客態度など、「価格以外の部分」がニーズの中心になってきます。

商品を購入するときに何を基準として店や商品を選ぶかは、このように消費者の属性ごとに異なるのです。

消費者の属性にはさまざまな項目があります。その組み合わせ次第で、顧客のニーズは千差万別な結果になるでしょう。

顧客のニーズを把握することは集客の基本と言ってもいいでしょう。ターゲットに設定した消費者が何を考えて購買行動をとっているかを把握することは、集客戦略を構築する上で極めて重要な意味を持ちます。

商品の訴求ポイントを見直す

集客において、消費者が一番目にすることになるのは、商品のさまざまな「ステータス」です。

さまざまなステータスがありますが、顧客はこれらを総合的に見て購入するかどうかを判断するのです。

すべての項目で優れたステータスを有するオールマイティな商品があれば、最高の集客効果を生み出すでしょうけれども、現実的ではありませんので、いくつかの項目にステータスが集中しているはずです。

問題は、その項目のステータスは、設定したターゲットの心に響くものかということです。

例えば「ウチは商品の安さに自信がある！」という店があっても、顧客の多くが「価格はいいから、もっと品質の良い商品を品ぞろえしてほしい」と思っていたら、うまくマッチしていないこといなります。

顧客の心に響かない集客対策は無駄撃ちなのです。

マーケティングを適切に実施すれば、顧客のニーズを把握できます。それに応じて商品の訴求ポイントを見直し、場合によっては商品のラインナップも一新しましょう。

ターゲットが触れる媒体で情報発信を行う

前項でも述べましたが、集客を向上させるために商品や店舗、従業員の接客態度などをどれほど改善しても、それが知られていなければ集客にはほとんど影響しません。

改善を行ったらそれをしっかりと情報発信して消費者に知ってもらい、自社の顧客になってもらわなければ意味がないのです。

ここで重要な問題は、先ほど設定したターゲットと情報発信媒体との「相性」です。

消費者の属性ごとに、「触れる機会の多い媒体」、そうでない媒体は明確に分かれています。

例えば若い世代だったら、SNSやインフルエンサーの影響を受けやすいという特徴があります。高齢者だったら、テレビや新聞など昔からある媒体からの影響を受けやすいとされます。

つまり、設定したターゲットが影響を受けやすい媒体で情報発信することで、広告宣伝のコストパフォーマンスを最大化できます。

広告宣伝費には限りがありますので、ターゲットに最適な効果をもたらす情報発信媒体を活用することを念頭に置きましょう。

効果を測定して分析する

どれだけ綿密に集客戦略を計画しても、十分な効果を発揮しないことがあります。

それどころか、場合によっては逆に集客力を低下させてしまう可能性もあります。

実施した集客対策が十分な効果を発揮しているかどうかは、集客効果を測定し、得られたデータをもとに分析することが必須です。

どんな集客対策を実施したかによって集客力に与える影響の測定方法は異なります。対策方法ごとに最適な測定方法で集客効果を測定しましょう。

集客効果の分析から得られたデータは、その後の集客対策に必ずフィードバックさせます。

これも、数値を測定して分析してデータを蓄積しただけでは何の意味もありません。

分析して得られた結果は非常に貴重です。現行および今後の集客戦略に適切にフィードバックすることで、集客効果をより高めるチャンスを拡大するために使ってください。

それでは具体的な集客アップの方法を9種類、紹介しましょう。

Webサイトやブログで集客する

①～④までの方法は、インターネットを活用する方法です。

昨今、スマートフォンは、持っていない人を見つけるのが困難ななど広く普及しました。

誰もがスマートフォンでインターネットにつながって生活しています。

何かを調べたり知ったりするのも、もはや本や辞書は使わず、インターネットで検索するだけで事足りる時代となっています。

このため、ほとんどのビジネスにおいて、インターネットを使わずに集客に成功することは現実的でなくなりました。もちろん、本項の後半で述べるように、インターネットも万能ではありませんが、まずはインターネットを駆使することを考えてください。

Webサイトやブログは、まず、多くのユーザーに見てもらために大前提となります。

SNSを活用して情報発信する

インターネットで、「検索」以外に多くの人々がしていることがもうひとつあります。

それはTwitterやInstagramなどのSNSです。

この2つのサービスには全世界に数多くのユーザーがいますので、そこで情報発信することが、そのまま多くの消費者に情報を発信することにつながります。

SNSのユーザーの特徴は、比較的、「若年層のユーザーが多い」ということです。

そのため、SNSは若年層をターゲットにした集客で強力な戦力となり得るのです。

専用アプリを利用してもらう

ほとんどの人がスマートフォンを所有しており、Webサイトを見るのにも、SNSを見るのにもアプリを利用しています。

アプリを開発するのに、かつては莫大な費用がかかりましたが、昨今ではそれほど大きな金額をかけなくても簡単な専門アプリを自社開発できるようになりました。

専用の自社アプリを開発すれば、例えば自社メルマガの視認率をアップさせることができます。

皆さんのスマートフォンにも毎日のようにさまざまな店や会社からのメルマガが届いていると思いますが、開封して内容を読むのはそのほんのひと握りだけですよね。

どれほど一生懸命に情報発信しても、視認率が低いメルマガには発信する意味がなく、集客力を高めるきっかけにはなりません。

専用アプリがなぜ視認率をアップさせることができるかというと、「PUSH通知」というスマートフォンの機能があるからです。

PUSH通知とは、スマートフォンのホーム画面に表示される「お知らせ」のことです。多くのユーザーが通知をONにしています（設定でOFFにすることもできます）。

新着情報を専用アプリが受信するとお知らせがスマートフォン上に告知されるので、発信した情報をしっかり顧客に届けることができるのです。

動画投稿サイトで情報発信する

Webサイトやブログでの情報発信は欠かせないと書きましたが、そこには静止画や文章がベースの情報しか掲載することができません。

そのため、ユーザーに伝えられる情報量に限界があります。

動画なら、それらの媒体を超える情報量をユーザーに提供することができます。

昨今のユーザーは、文字を読むより動画を見ることのほうを好みます。料理やDIYといった何らかの作業を見せるハウツー動画は特に人気があり、多くのユーザーが動画からさまざまな情報を得ています。

集客対策においても、動画のメリットを最大限に活かせば、ユーザーに多くの有益な情報をわかりやすく提供し、集客力アップにつなげられます。

オンライン・オフライン両方で広告を打ち出す

ここまで述べたように、今はインターネット上で集客を行う手法が主流となっています。

しかし、オンラインを利用した集客がオフラインの集客に全部置き換わってしまったわけではありません。

例えば、SNSなどは、若者に比べると高齢者のユーザーは多くありません。

つまり高齢者をターゲットにしている場合は、オンラインだけの集客戦略では、肝心の高齢者にアプローチできないことになってしまうわけです。

もちろん逆のことも言えます。

若者は新聞や雑誌などを読まなくなっていますので、そういった媒体を活用した集客戦略は、若者向けの商品には効果がないでしょう。

オンライン・オフラインはこのようにどちらにも弱点があり、どちらかが万能ということはないのです。

話題性のある改善を実施する

集客対策のための改善は、WebサイトやSNSなどを駆使して情報発信し、多くの消費者に知ってもらうべきです。

しかし、それだけでは集客力を高めることはなかなか難しいでしょう。

ユーザーに情報が届いても「ふーん、そうなんだ」程度の感想しか持ってもらえなかったら、来店や購買などのアクションにはつながらないからです。

そこで重要なのが「話題性・インパクト」です。

情報が届いたユーザーに大きな驚きや感動を与えることができれば、その人の心に力強く残り、来店などのアクションへとつながっていきます。

そのような情報なら、クチコミで情報が広まったり、SNSで情報拡散してもらったりして、より多くの消費者に話題性を届けることができます。

イベントに出展（出店）する

オフラインの集客戦略としては、地域のイベントや展示会などに参加して集客するという方法があります。

そのようなイベントに参加することのメリットは「特定のテーマで人が集まる」ということです。

例えば食品メーカーなら、飲食関係のイベントや展示会に参加すれば、飲食物に興味のある顧客がそこに集まるわけですから、自然にターゲットに自社や自社商品の情報を発信することができます。

興味関心の強い客層を最初から集められるので、集客効率はきわめて高くなります。

BtoBのイベントなら、多数来場する業界関係者に効率よく名刺交換でき、ビジネスの幅が広がります。

ライバルを分析してフィードバックする

自社のライバルは、商売上は勝つか負けるかという関係にありますが、それと同時に「良い参考相手」でもあります。

同業他社は自社と同じ条件で集客しているわけですから、相手が集客に成功していればそれを分析して、自社の集客戦略にフィードバックすればいいのです。

もちろん、丸パクリするだけでは芸がありません。良いところを吸収し、自社の強みとかけ合わせることで独自の強力な集客戦略を構築できます。

他店とコラボレーションしてみる

他の店や企業とコラボすることで、今まで関わりのなかった他店・他社の顧客を自社に引き込めることもあります。

場合によっては一度に大量の新規顧客を獲得できます。

コラボによって企業同士のつながりも広がるので、今後のビジネスの幅を広げるきっかけになるはずです。

集客力をアップさせるためには他社の力を借りることも必要です。

集客力アップの役に立つ5種類の業者を紹介します。

Webサイト制作会社

「Webサイト制作会社」は、企業Webサイトや商品・サービスのランディングページなどを専門的に制作している会社です。

Webサイトは独力でも開設することができますが、「売れるWebサイト」、つまり集客力につながる成果を挙げられるWebサイトは素人にはなかなか作れません。

Webサイト制作会社に依頼すれば、集客力アップにつながる高品質なWebサイトを制作してもらえます。

Webサイト制作会社にWebサイトを作ってもらうもうひとつのメリットは、自社の限られた人員を慣れないWebサイト制作に割く必要がなく、自分たちは本業に専念できるということです。

自社に最適なWebサイト制作会社を探す場合は、自社の同業種の会社の制作実績がある制作会社を選択すれば、業界慣習なども踏まえた質の高いWebサイトを作ってもらえるでしょう。

集客コンサルティング

「集客コンサルタント」は集客ビジネスの第一人者であり、集客に必要な課題を定義して、集客の問題解決の手段を具体化して提案してくれる業者です。

自社の経営を社外の人に任せることのは抵抗を感じるかもしれませんが、第三者の視点から公平に集客力を見ると、意外と自社の人間だけでは見落としているポイントが見つかるはずです。

一度社外の公平な目線で現状を見てもらい、適切なアドバイスを受けることをおすすめします。

集客コンサルティングにもさまざまなタイプや得意分野があります。自社の集客ニーズに最適なステータスの業者を探しましょう。

集客代行業者

「集客代行業者」も集客ビジネスの第一人者です。コンサルタントとは異なり、集客に必要な業務を業者が代行してくれます。

例えば広告に関する業務、集客用Webサイトの改善、SNSの運用などさまざまな業務を手がける業者があります。

自社の人員だけでは実施できない施策を代行してもらうことで、集客対策を積極的に進めるために役立ちます。

広告戦略などの専門業者もありますので、自社に広告関連のノウハウがない場合などには重宝するはずです。

Webサイト制作会社にWebサイトを依頼する場合と同様に、自社人員が業務に専念できる、マンパワーを必要な分野に集中できます。

ただし、依頼する側のマーケティングに関する知識が十分でないと、成果を出すことができなかったり、煙に巻かれてしまうこともあります。

インフルエンサー

「インフルエンサー」は業者とは少し性格が異なり、あくまでも一般人（著名人のこともあります）ですが、SNSやブログなどで活動しており、消費者に対する強い影響力を保有している人です。

インフルエンサーと契約して、自社や自社製品についての好意的な口コミをSNSで発信してもらうだけで、そのインフルエンサーのSNSの数万人、数十万人のフォロワーに自社や自社製品のことを知ってもらうことができます。

この集客手法は、化粧品など女性向け商品で企業規模にかかわらず多くの会社が行っているもので、インフルエンサーマーケティングと呼ばれています。広告のように企業側から一方的に情報発信するのとは違って、同じ消費者目線のインフルエンサーが発信していることによって、消費者に安心感、信用性を与えます。

インフルエンサーマーケティングを成功させるためには、単純にフォロワー数が多いインフルエンサーを選ぶのではなく、ファンとの接点を親密に確保しているかどうかなど、フォロワーとの関係からインフルエンサーを選び、契約するのがいいでしょう。

地元イベントへの協賛

会社の地元やゆかりのある地域で開催されるイベントに協賛し、必要に応じて出店して集客する方法です。

イベントの参加者はもちろん、大型イベントならメディアも取材にやってきますから、テレビや新聞、雑誌に露出できるかもしれません。

イベント集客は、自社でイベントやセミナー等を開催できればそれに越したことはありませんが、自治体や地方団体、場合によっては他社が開催するイベントに参加して集客を行うのが手っ取り早い方法です。

業種によっては、高校や大学などの学園祭などのイベントに協賛するのも高い集客効果を見込めます。

集客力を高めることは会社の成長に欠かせません。しかし一朝一夕に簡単にそれを成し得ることはできないでしょう。

きちんと地道に段階を積み重ねて集客戦略を構築し、PDCAサイクルを回して効果的な集客対策を継続していくことこそが、集客力アップの近道です。

Webサイト制作会社をはじめ、専門業者の力も借りて、自社にとって最適な方法で集客力を高めましょう。