「集客できるWebサイト」を
社内で制作する
メリットとデメリット

Webサイトを社内制作するということは、自社内の人材を活用してWebサイトの準備を進めるということです。

最近は個人でWebサイトを作った経験がある人も多いので、そういった人材がいれば、心強いことでしょう。

ただし、趣味などではなく、会社の事業にプラスとなる「集客できるWebサイト」となると、簡単に社内で制作するのは簡単ではありません。

この項目では、集客できるWebサイトを社内制作することについて掘り下げていきます。

「集客できる」とはどういうことか

そもそも、「集客できるWebサイト」であるためには、どのような条件をクリアしなければならないのか、軽く触れておきましょう。

閲覧数が多い

集客できるWebサイトは、「閲覧数が多い」ということが必須条件です。

Webサイトを訪れたユーザー全員が、商品を買ったり問い合わせをしたりといったアクションをとってくれることはあり得ません。

おそらく、ひとにぎりの数％（1％）未満の訪問者だけが、期待するアクションを起こしてくれるはずです。

これを単純な掛け算のモデルにすれば、下記のようになります。

この計算式で集客数を増やしていくためには、「訪問者数」か「集客率」を向上させるかの二択になります。

まず、「訪問者数」を増やすためにはどうしたらいいかを考えてみます。

そのためには、そのWebサイトの「露出」を増やすことが必要です。

例えば、広告料金を支払って、社外の媒体に広告を掲載して宣伝を行ったり、「SEO対策」を実施することによって、自社Webサイトを検索結果の上位に表示させたりすることになります。

方法はさまざまですが、何にしてもWebサイト集客を成功させるためには、Webサイトの閲覧数を確保することが必要になります。

売上を上げている

集客できるWebサイトは、そのWebサイト上で販売している商品やサービスの売上が好調であるという条件があります。

端的なイメージとしてネットショップを思い浮かべてください。

商品やサービスをインターネット上で販売する場合、大手ショッピングモール等に出店することも考えられますが、高額な出店手数料などのことを考えると、自社Webサイト上で販売するネットショップのほうが利益率が高くなります。

しかし、その肝心の自社Webサイトに集客力がなかったら、商品数や見栄えをいくら改善しても売上は向上しないでしょう。

つまり、前記した「訪問者数×集客率＝集客数」という計算式の「集客率」を上げるということが重要なのです。

集客率が高いということは、「訪問者が購買に意欲的になっている」ということです。

それに「多い訪問者」を掛け合わせることによって、集客数が増えていくわけです。

もちろん、すべてのWebサイトがネットショップとは限りませんが、企業のWebサイトであれば、訪問者を自社のリアル店舗に誘導したり、ブランドを確立したりという目的が必ずあるはずですので、最終的には売上への影響は決して無視できません。

集客できているWebサイトであれば、必ず自社の売上に貢献しているはずなのです。

問い合わせが多い

集客できるWebサイトには、「問い合わせが多い」という特徴があります。

Webサイトを訪れた人からの問い合わせには、さまざまなものがあります。例えば、購入するつもりの商品に関する問い合わせもあれば、すでに購入した商品に関する問い合わせ、さらには商品を問わず会社に関する問い合わせなどもあるでしょう。

どんな問い合わせも、会社にさまざまなメリットをもたらす可能性がありますので、非常に貴重な宝であると言えます。

問い合わせ件数が多いということは、見込み顧客を確保したり、顧客が離脱してしまうことを防止したりするためには欠かせない条件です。

Webサイトが集客できていないと、この問い合わせを集めることができません。

集客できていれば、問い合わせフォームを設置したり、コールセンターと契約して連絡できるようにしたりすることで、より多くの問い合わせを集めることができるでしょう。

Webサイト由来の来店客数が多い

集客できるWebサイトには、「Webサイトを訪問したことがきっかけでリアル店舗に来店する客数が増える」という特徴があります。

先ほども書いたように、商品を直接的に販売することはせず、あくまで商品や会社のブランドを高めるということを目的にしているWebサイトがあります。

この場合は、訪問者をリアル店舗に誘導し、そこで最終的に商品を買ってもらうことがそのWebサイトの目的になるわけです。

Webサイトに集客力がないと、そもそも訪問者数自体が少ないので、来店客数も必然的に少なくなってしまいます。

集客できるWebサイトは訪問者数が多いので、来店してもらう動機づけを適切に行うことにより、来店客数の増加につなげることができます。

リアル店舗以外にも、リクルーター向けの会社見学、ブランド向上のための工場見学といった集客についても、同じことが言えます。

Webサイトを社内制作するメリットは？

前項で説明したように、集客できるWebサイトを有していると、さまざまなメリットが会社にもたらされます。

冒頭にも書いたように、今では初心者向けのツールなども整備されており、Webサイトは専門業者に依頼せず、社内で制作することもできます。

Webサイトの社内制作には、以下の6つのメリットがあると考えられます。

制作コストを抑えられる

1つ目のメリットは、「社外発注すると発生するコストを抑えられる」ということです。

制作会社などのプロフェッショナルにWebサイトの制作を依頼するとなれば、相応の費用が発生します。

もちろん、費用に見合うクオリティのWebサイトができれば、満足度は高くなるはずですが、予算の問題などがどうしても重くのしかかることになるでしょう。

これに対して、社内でWebサイトを制作すれば、ツールや素材などの購入費などはかかりますが、基本的には人件費しかかかることがなく、資金を別なことに使えます。

小規模企業の場合は、経営者自身が自力でWebサイトを作れば、実質的にノーコストで自社Webサイトを開設できるわけです。

業者の料金次第ではありますが、「Webサイト準備用のコストを最小限にしたい」という場合には、社内でのWebサイト制作は有力な選択肢になります。

要望をスピーディに反映させられる

2つ目のメリットは、「Webサイトに関する要望をスピーディに反映させつつ制作できる」ということです。

それまでWebサイトを持っていなかった企業が新しくWebサイトを立ち上げることになると、経営者をはじめ、社内のあらゆる人がWebサイトに期待し、さまざまな要望が寄せられることになりがちです。

業者に依頼してWebサイトを制作する場合、制作中に新たな要望や変更が伝えられると、作業が手戻りしたり、当初の予定よりも時間がかかることになりがちです。

また、窓口となっている担当者が社内の要望をとりまとめたりするので、無駄なタイムラグも生じがちです。

制作の手戻りや予定の延期はコストアップにもつながります。

これに対して、社内でWebサイトを制作すれば、タイムラグは最小限に抑えられます。

小規模企業で経営者自身が制作する場合なら、タイムラグは実質ゼロです。

社内の連絡だけですむので、気軽に変更等の指示ができる点も大きなメリットと言えます。

いつでも取り掛かれる

3つ目のメリットは、「いつでもWebサイト制作に取りかかれる」ということです。

社外の業者にWebサイト制作を依頼する場合、業者によってはスケジュールが込み合っており、即日で制作に取りかかることができるケースは多くありません。

人気のある業者の場合は先約も多く、割ける人員も限られているために、スケジュール調整が難しい場合もあるでしょう。

これに対して、社内でWebサイトを制作するなら、考慮しなければならないのは担当者のスケジュールだけです。

スピーディに取りかかれる可能性が高いと言えます。

また、打ち合わせも、社外の業者を招いて行うよりも、担当者に直接伝えるだけなので、最小限の時間しかかかりません。

ただし、担当者のWebサイト制作以外の業務とのスケジュール調整は必須になります。

短期間で完成する可能性がある

4つ目のメリットは、「短期間でWebサイトが完成する可能性がある」ということです。

前項で述べた通り、業者に依頼する場合は業者のスケジュール次第で納期は変動します。

場合によっては、間に合わせたいタイミングでのオープンができず、ビジネスチャンスを逃してしまうかもしれません。

業者とのすり合わせ次第ではありますが、時間がかかるリスクがあることは確かです。

これに対して、社内でWebサイトを制作するなら、人員を確保し、その担当者のスケジュールを調整してWebサイト制作を最優先にできれば、業者に依頼する場合よりも完成までのスケジュールを詰めることができるかもしれません。

もちろん、Webサイトは早くできれば良いというものでもありません。

早く完成させることに躍起になりすぎて、クオリティが低くなってしまうと、逆効果になってしまうこともあります。

しかし、時間がかかるよりも早く完成できたほうが、Webサイト開設後のスケジュールを組みやすいというメリットはあります。

従業員のスキルアップにつながる

5つ目のメリットは、「Webサイト制作の担当者のスキルアップにつながる」ということです。

Webサイトを社外の業者に依頼する場合にも、窓口となる担当者の専任は必要です。

しかし、その場合の担当者は打ち合わせ等に関わるだけですから、コミュニケーションや交渉スキルは身に付くかもしれませんが、Webサイトを制作するスキルそのものが身に付くことはないでしょう。

これに対して、社内でWebサイトを制作する場合は、制作を担当することになった従業員は、必然的にWebサイト制作・運用のスキルを身に付けることになります。

この点は、担当者のモチベーションにも影響します。

「Webサイト制作のスキルが身に付く」」ことが、担当者個人の頑張りに結びつく可能性もあるということです。

さらに、スキルを身に付けた従業員が社内にいるいれば、今後、Webサイトをリニューアルしたり、別なWebサイトを制作したり、またWebサイトを運営していく上で、大いに活躍してくれるでしょう。

社内にノウハウが蓄積する

6つ目のメリットは、「社内にWebサイト関連のノウハウが蓄積する」ということです。

これは前項で述べた担当者のスキルアップにも関連することですが、Webサイトの社内制作によるスキルは、担当者だけの属人的なものだけでなく、会社としてのノウハウ蓄積にもつながります。

スキルを文書化してマニュアルなどの形で会社に残せば、もし担当者を変更しても、今後のWebサイト制作などの際に役立てるものになります。

これに対して、社外の業者に依頼してWebサイトを制作する場合は、制作のノウハウが自社に残ることはほとんどありません。

担当者は異動したり退職してしまうこともあり、属人的なノウハウは失われてしまう可能性が高いでしょう。

しかし、マニュアルなどの形で会社に残すことをしていけば、それは会社固有の貴重な財産になりえるでしょう。

場合によっては、そこから新しい事業をスタートさせる礎になることもあるかもしれません。

Webサイトを社内制作するデメリットは？

Webサイトを社内制作することには前項のようなメリットがある一方、デメリットがないわけではありません。

社内制作を決める前に、以下のようなデメリットがあることも理解しておいてください。

かえってコストがかかる可能性がある

1つ目のデメリットは、「社外に発注するよりコストがかさむ可能性がある」ということです。

Webサイトの社内制作でかかるコストは、ツールや素材にかかる費用以外は「制作担当者の人件費」だけだ、と前項で書きました。

ここで問題になるのは、「費用対効果」という効率性です。

業者に依頼する場合でも、社内の意見とりまとめや業者との打ち合わせなどで担当者の人件費は発生しますが、制作そのものを行う場合に比べると、はるかに小さくなります。

この割合はほぼ1：4ぐらい、つまり社内制作は社外制作の1/4の人件費しかかかりません。

社内制作で100時間かかる作業を、業者に依頼すれば25時間しかかからないわけです。

社内人件費の時間単価にもよりますが、外部発注のコストを十分まかなえる可能性もあるでしょう。

しかも、クオリティ面を考慮すれば、素人である社内担当者が制作したものと、プロフェッショナルである業者が制作したものとは比べられないほどの差があるはずです。

Webサイトの社内制作には「コストが抑えられる」というメリットがあると書きましたが、コストパフォーマンスを考慮すると、社内制作は損につながる可能性もあるということを理解してください。

担当者の本来業務が疎かになる

2つ目のデメリットは、「担当者が本来やるべき業務が疎かになってしまう」ことです。

社内でWebサイトを制作することは、上記のように担当者が相応の時間を割いて制作に従事するということです。

しかし、普通に考えれば、その従業員には「本来の業務」があったはずです。

その本業の時間をWebサイト制作に割いていることになりますので、本来業務はどうしても疎かになります。

本来業務の内容にもよりますが、会社の利益を損なう事態に陥る可能性もあります。

制作可能な人材を見つけるのが困難

3つ目のデメリットは、「そもそもWebサイトを制作できる人材が社内にいるかどうかわからない」ということです。

前項で述べた「担当者の本来業務」の問題をさらに深く考えていくと、「本業から外れても問題ない人材がうまい具合に社内にいるのか」という問題に突き当ります。

どんな会社でも、不要な人材を抱えていることは考えにくいと思います。会社の利益を上げるために働いている従業員ばかりのはずです。

さらに、「スキルの問題」もあります。

ツールの充実やテンプレート活用などによって、Webサイトの制作はひと昔前より難しくなくなっています。

とはいえ、やはり相応のパソコン関連のスキルは必要であり、パソコンを使う仕事をしている従業員でも、Webサイト制作に必要なツールやソフトウェアを操作した経験のある人は少ないと思います。

そういったものを使いこなせるようになるまでには一定の時間が必要ですし、トライアンドエラーも必要ですので、効率性の面ではあまり期待できないでしょう。

そうすると、時間ばかりかかって、社内人件費が膨大なものになってしまう可能性が高いのです。

クオリティに不安が残る

4つ目のデメリットは、「Webサイトのクオリティに不安が残る」ということです。

集客できるWebサイトには、やはり品質の高さが求められます。

Webサイト制作会社などのプロは、さまざまなスキル・ノウハウを有しているので、あらゆる要望に応じたクオリティのWebサイトを納品可能です。

これに対して、社内制作の場合は、担当者がよほどWebサイト制作経験があったり、前職が制作会社だったりするのでなければ、やはりしょせん素人の作品に過ぎません。

普通の人にとっては「SEO対策」なども縁のないものです。

SEO対策もせず、クオリティも低いWebサイトを公開したら、集客どころか、会社の信頼性を損なってしまうことになりかねません。

せっかく投入した人件費も無駄になり、集客できないWebサイトだけが残るような最悪の事態が考えられます。

蓄積したノウハウは役に立たないかも

5つ目のデメリットは、「Webサイト制作によって得られたノウハウが費用対効果に見合わない可能性もある」ということです。

メリットの項目で述べたように、Webサイトを社内制作すると、社内や担当者にはノウハウやスキルといった財産が残ります。

しかし、その財産は、投入したリソースに対して見合うものでしょうか？

まして、作業効率が良くなければ最終的な人件費コストはかなりかさんでいることと思います。

それでノウハウを得られたとしても、Webサイトをそれ以上発展する必要がなければ、それを活用する機会はあまりないかもしれません。

ましてや本業へのフィードバックも期待できないでしょう。

新規事業としてWebサイト制作事業に転身するなら、その足がかりになるかもしれませんが、それにしても、採算がとれるレベルまでのノウハウを蓄積できているでしょうか？

やはり、高い買い物をしてしまったということになりかねないのです。

最後に、「集客できるWebサイト」をの具体的な準備について解説しましょう。

ノウハウをもつ社員を担当者に据える

1つ目の方法は「ノウハウを持つ人材を迎えれて担当者にしえる」ことです。

Webサイト制作には相応のノウハウが必要です。

それを有する人材がすでに社内にいればいいですが、いない場合は新しく社員として迎え入れて、Webサイト制作担当に据えることになります。

ただし、そのような人材がすぐに見つかるとは限りません。

縁故採用なども活用しつつ、早急に必要な人材を集めることができれば、Webサイト社内制作のメリットを享受できるでしょう。

既存の人材を教育してノウハウを蓄積する

2つ目の方法は「社内の人材を教育して社内制作する」ことです。

上記の方法以外では、すでに雇用している社員を教育して、Webサイトを社内制作する体制を構築するということが考えられます。

ただし、教育するにもコストはかかりますし、必要なスキルを身に付けるまでには時間もかかるでしょう。

早急にWebサイトを制作しなければならないような状況にはこの準備は不向きです。

将来を見すえて長期的にWebサイト社内制作体制を構築するような場合には有効です。

Webサイト制作会社に依頼する

3つ目の方法は、「Webサイト制作会社などのプロフェッショナルに依頼する」ことです。

社内で制作体制を整えることができないなら、社外の力を活用するのが最もシンプルであり、費用対効果も高い方法です。

その場合は、社内制作におけるデメリットが生じる可能性は、ほとんど考慮する必要がないでしょう。

ビジネス向けのWebサイトでは、何よりも「集客できる」ことが重要になります。

集客できるWebサイトを社内で制作することもできますが、その場合は、「集客できる」という条件をしっかり満たすことはできない可能性が高くなります。

社内での制作に不安を感じるとしたら、Webサイト制作会社に制作を依頼し、ハイクオリティで費用対効果の高いWebサイトを仕上げてもらうことをおすすめします。